TENGAの米国拠点で顧客情報が一部漏えい→ネットがざわつく→日本でも声明「流出はない」

成人向けグッズメーカーのTENGAは2月17日、米国拠点で従業員1人のメールアカウントが第三者による不正アクセスを受け、顧客情報の一部が漏えいしたと発表しました。日本の本社も声明を出し、日本国内のシステムや顧客情報に関しては流出が確認されていないと明言しています。SNS上では米国拠点での被害報告を受けて「自分の注文情報は大丈夫か」といった不安や情報確認を促す投稿が相次ぎ、ネット上が一時ざわつきました。TENGAは現在、影響範囲の特定や原因究明、再発防止策の検討を進めているとしています。

今回の事案で問題となったのは、米国拠点の従業員のメールアカウントが不正アクセスを受けた点です。報道によれば攻撃の手口については解析中ですが、企業のメールアカウントを狙う手口としては送金や情報のやり取りを装って企業や取引先をだます『Business Email Compromise（BEC）』が近年増えています。TENGAは被害が確認された顧客に対して個別に連絡を取る方針を示しており、現時点で日本国内での顧客情報流出は確認されていないと強調しています。

発表後、SNSや一部の掲示板では「海外拠点での流出＝自分にも影響があるのか」といった反応が目立ちました。ECサイトでの購入履歴や配送先情報といった個人情報は、サービス提供に必要な範囲で保存されますが、今回の公表では具体的な項目の詳細は明らかにされていません。TENGAは顧客の不安に対して透明性を保つこと、必要な連絡を迅速に行うことを表明しています。

今回のようなメールアカウントを狙った事件は、特定のマルウェアやフィッシングで初期侵入が行われることも多く、過去にはメールやPCを乗っ取る「Emotet」などが国内外で被害を拡大させた経緯があります。企業側は多要素認証の導入やメールの監視、従業員教育といった対策を進めることでリスクを下げられます。TENGAは今後、外部専門家とも連携して詳細な調査を進めるとしています。

また、類似の大規模漏えい事件としては成人向けサイトなどを巡るデータ流出が報じられた例もあり、利用者のプライバシーに対する懸念は根強いです。例えば以前PornHubを運営する企業に関連する情報漏えいが報道されたことがあり、こうした事例が今回のようなニュースに対する注目を高める側面もあります。TENGA側は現段階で日本国内の顧客に被害はないとしつつも、心配な利用者に向けた情報提供と、再発防止のための体制強化を進めるとしています。今後の調査結果や影響範囲の追加発表に注目が必要です。